ＪＲ東日本の再生可能エネルギー基地　太陽光、風力など相次ぎ事業化 (3/3ページ)

　３社は１３年度に石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）による採択を受け、地表調査に取り組んできた。今後は地下の詳細な地質構造や温度などを調査し、本格的な地熱発電の事業化を検討する。これまで地熱発電に携わる企業はエンジニアリングや鉱業が多かった。各社は再生可能エネルギーを新たなビジネスチャンスと捉え事業化を探る。

　ＪＲ東日本はすでに太陽光発電施設の稼働を始めている。秋田追分太陽電池発電所（秋田県潟上市）、秋田天王太陽電池発電所（同）、花巻愛宕太陽電池発電所（岩手県花巻市）のほか、関東でも稼働を始めている。

　再生可能エネルギーへの取り組み強化について冨田哲郎社長は「鉄道事業、エキナカやショッピングセンター事業などを通じ、大量のエネルギーを消費する中、再生可能エネルギーを積極的に導入しようとしている」と強調する。

　また、鉄道会社にとって沿線地域の発展や、共生も重要な要素だ。冨田社長は「実際の建設や運営に当たっては、地元企業を活用し、地域経済の活性化にも貢献できる」と意気込む。再生可能エネルギーの活用により電力確保だけでなく、地域活性化などにもつなげていく考えだ。（大島直之）