企業の「本業」、ほぼ半数が創業時から変化　本業依存には危機感　帝国データ調査

　帝国データバンクが１４日発表した企業の意識調査によると、４７・７％の企業が売上高に占める割合が最も大きい事業を創業時から変化させていた。国際競争の激化や技術革新の進展など、経営環境が目まぐるしく変わる中、日本企業は柔軟な対応をすることで生き延びてきたことが浮き彫りになった。

　本業の市場見通しを聞いたところ、「縮小する見込み」との回答は４７・５％、「横ばい」は２７・７％を占めており、あわせて４分の３以上が先行きを厳しくみている。「拡大する見込み」は１９・７％にとどまった。

　江戸時代以前に創業した企業で、本業を守ってきた企業は５６・３％に上った。ただ、今後１０年間で本業が変わる可能性については、４２・２％が「可能性はある」と回答。伝統のある企業も、新規分野に挑戦しようとしている様子がうかがえる内容となった。