面談はコンサルタントなどの外部人材を使わず、部門長が直接部下と対話する方式が採用され、ある男性社員は「昨日まで同じ釜の飯を食っていた部下に対して、上司が『あなたは要りませんよ』という趣旨のことを言い渡す。職場は疑心暗鬼に陥るばかりで、前向きな一体感など生まれようがない」と説明する。
一方、会社に見切りをつけても応募できない社員も少なくない。
ある40代後半の男性社員は会社の先行きに失望し、希望退職に応募する意向を示したが、会社の評価が高い人材だったことから、上司から「希望退職の適用ができない。やめるなら自己都合になる」と言われ、割増金のないままの退職を断念したという。
平成24年に2960人が応募した前回の希望退職でも「会社の業務に著しい支障をきたす」と判断された数十人が認められなかった経緯がある。
「会社のためにがんばった社員には割増金がなく、評価が低い人ほど有利な条件で退職できる」(中堅社員)という仕組みもまた、現場の不満につながっている。