独自動車大手フォルクスワーゲン(VW)は、排ガス不正問題を受け、違法なソフトウエアを搭載したディーゼル車の改修に乗り出す見通しだ。適正に排ガス規制をクリアできるようソフトの書き換えを行うことなどが想定される。ただ、規制をクリアさせると燃費が悪化するなどの問題が生じる恐れがあり、「低燃費」を理由に購入した所有者の反発を招きかねない。ソフトの書き換えだけでは解決できない課題を抱えているのだ。
問題の車両は、エンジンなどを制御するコンピューターに搭載されたソフトがハンドル操作などから「試験中」と判断すると排ガス浄化機能が作動し、規制の基準をクリアする。一方、実際の走行のように「試験外」と判断すれば浄化機能は作動せず、排ガス中の有害物質は増加してしまう。
これまでVWは、問題のソフトを搭載したディーゼル車が世界で約1100万台に上ると発表。対策費用として、約65億ユーロ(約8736億円)を計上することを決めている。
具体的な改修方法については明らかにしていないが、VWは「試験と実際の走行の(排ガスの)乖(かい)離(り)をなくすための技術的な解決に全力で取り組む」と表明している。
想定されるのは、排ガス中の有害物質を減らして規制をクリアするため、浄化機能を向上させたり、エンジンの燃料噴射を調整したりするなどの方法だ。
ただ、浄化機能を向上させれば燃費の悪化や浄化装置の早期劣化につながる恐れがある。また、ディーゼルエンジンは燃料の噴射を濃くすれば排ガス中の有害な窒素酸化物(NOx)を減らすことができるが、結果的に燃費は悪化する。
VWが排ガスと燃費の2つの課題を解決できる改修を行えるかどうか、現時点では不明だ。