ビール大手、酒税一本化見据えブランド強化　３社は強気の計画打ち出す (1/2ページ)

　キリンビールなどビール大手４社の２０１６年ビール類（ビール、発泡酒、第３のビール）販売計画が８日、出そろった。全社が市場規模の縮小を見込むものの、キリンビールを除く３社が前年実績を上回る強気の計画だ。発泡酒や第３のビールが市場で飽和状態となる中で、各社は、将来的に酒税の引き下げが見込まれるビールの販売強化を柱とする戦略を打ち出している。

　８日にビール類の販売計画を発表したキリンビールは、０．９％減の１億４０６０万ケース（１ケースは大瓶２０本換算）と大手４社の中で唯一のマイナスを予想した。同日、都内で会見した布施孝之社長は「計画は必達目標で、さらに上を目指す」と話した。

　全国４７都道府県ごとに味わいが異なる地域限定のビール「４７都道府県の一番搾り」を５月から順次発売する。また、個性的な味わいのクラフトビール（地ビール）なども強化し、「今年はＶ字回復を本物にする一年にする」（布施社長）と意欲を示した。

業界最大手のアサヒビールは、３月２３日に「アサヒ　ザ・ドリーム」を…