□日本エネルギー経済研究所常務理事・小山堅
原油価格の低迷が続いている。年初から30日までの平均値を見ると、米国産標準油種(WTI)が1バレル=33.5ドルとなっている。2011年から14年前半まで基本的に100ドル超の原油価格が続いていた時期と比べれば、7割ほど低い原油価格となっている。
14年後半から下落を始め、まず15年初めに一番底、同8月に二番底、そして本年初に三番底となり、その都度最安値を更新した。2月にはWTIで26.2ドルと、03年5月以来の安値となった。その後40ドル近辺まで値を戻しているが今後はどうなるのか。
◆サウジ、調整役を放棄
そもそも、今の原油安が続く背景には、基本的な国際石油需給の軟化がある。先進国の民間石油在庫は14年初から大幅な増加を続け、直近時点で総計30億バレル超という未曽有の高水準に達している。いわば国際石油市場は「ジャブジャブ」の状態にある。
世界の石油需要は14年の低迷期以降も着実な需要増を見せている。しかし、問題はそれを上回る石油供給拡大が続いていることだ。100ドル超の原油価格は水平掘削や水圧破砕などの先進技術の普及拡大の下で、米シェールオイル生産の大幅拡大を可能とした。
米国の石油生産は14年までの3年間で日量約400万バレルも増加、米国を世界最大の産油国の地位に押し上げた。米国に牽引(けんいん)され非石油輸出国機構(OPEC)の石油生産が世界の石油需要増加を上回るペースで増加する中、OPEC、中でもその盟主サウジアラビアは価格防衛のための減産はせず、市場シェアを重視し日量1000万バレル超の高い生産を続けた。1980年代前半に単独で「スイングプロデューサー(需給調整)」役を担った結果、高コスト石油生産者を利する一方で自らのシェア激減という苦い経験を持つサウジは今回はその轍(てつ)を踏まないとの意志を固めている。