脳トレＤＶＤなどシニア層開拓　リオ、教育とソフト軸に事業拡大 (1/2ページ)

　パッケージソフトやスマートフォンのアプリの開発に始まり、パソコン教室の運営、ＩＴサポート、ＤＶＤソフトの制作からミャンマーへの進出支援まで…。山下隆浩社長率いるリオの事業領域は多岐にわたる。

　同社は、山下社長の実家が経営していた酒屋、山屋商店を改組する形で創業。２００７年にパソコンスクールなどを運営していたエムティシー（現リオ）を買収し、これを機にさまざまな事業に取り組んできた。とはいえ、それらの事業は、大きく“ビジネス関連”と“教育関連”に分けられる。

　収益の中心は、山下氏が独立前に勤めていたソフト開発会社から引き取ったパソコン用のパッケージソフト事業が担ってきた。確定申告を支援するソフトなどが中心で「個人向けの分野ではいまもそこそこの需要がある」（山下氏）という。

　もう一つの柱は、パソコンスクールなどに端を発した学校向けのＩＴヘルプデスク事業。大学などに始まり、最近では小学校にも社員を派遣。ＩＴ関連の業務やトラブルに対応する。

　現在では、このパッケージソフト事業とヘルプデスク事業が、それぞれ全体の３割程度を占めているという。

　残りの３割強がこれ以外の事業ということになるが、この中には次代の主力事業への発展が期待されているものもある。

　例えばＤＶＤソフト事業は、そんな期待分野の一つだ。目下注目しているタイトルは“脳トレ”をテーマにしたもの。同社は脳トレ関連のパソコンソフトでは実績がある上、パソコンスクールの受講者らから得られる反響といった“マーケティングデータ”上も感触が良いという。

　地方自治体や介護施設などに案内を発送したところ、「３～５％から注文があった。見込み客も含めると、開拓の余地は大きい」（同）とも。いわゆる一般消費者向けのＤＶＤソフト市場が縮小を続けている中で、同社は隠れたニーズを掘り当てた格好だ。