ホンダとヤマハ発が提携　まずホンダが原付バイクをＯＥＭ供給 (1/2ページ)

　ホンダとヤマハ発動機は５日、二輪車の生産・開発で業務提携の検討を始めたと発表した。排気量５０ｃｃ以下の原付き一種（原付バイク）を対象に、ＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給や共同開発などを始める。両社の二輪事業はかつて国内首位を争い、「ＨＹ戦争」と呼ばれる激しい販売競争を繰り広げたが、市場縮小や環境規制の強化にタッグを組み対応する。

　ホンダの青山真二取締役は同日の記者会見で、「ビジネス的に厳しい状況が続いているので、提携はメリット（恩恵）がある」と述べた。

　提携では、２０１８年中にヤマハ発が台湾工場でつくる主力原付きモデル「ジョグ」「ビーノ」を、ホンダの熊本製作所（熊本県大津町）からのＯＥＭに切り替える。両社がそれぞれ販売する業務用スクーターの次期モデルは共同開発し、ホンダのＯＥＭも検討する。

　また、将来の普及が見込まれる電動バイクの航続距離向上やコスト削減を目指し、電池技術など協力できるテーマを探る。

「事業の継続は厳しかった」（ヤマハ発の渡部克明取締役）