
決算説明会で質問に答えるソフトバンクグループの孫正義社長=10日、東京都中央区(菊本和人撮影)【拡大】
孫氏は「われわれが主役ではなく、鴻海が中心になって検討することだ」として、実際に出資するかは明言しなかった。だが、東芝半導体メモリーの入札では、米投資ファンドと産業革新機構などが手を組む日米連合が有力候補と取り沙汰されるなか、IT関係者は「郭氏と孫氏がタッグを組めば流れが変わる可能性がある」と指摘する。
その翌日、シャープ首脳が、半導体メモリーの買収交渉が成立した場合は米国で半導体工場を建設する計画があると一部で報じられたことも、憶測に輪を掛けることになった。
ソフトバンクは昨年9月、英半導体開発大手アーム(ARM)・ホールディングスを3・3兆円で買収。日本企業による過去最大のM&A(企業の合併・買収)だ。孫氏は、モノのインターネット(インターネット・オブ・シングス=IoT)社会の到来をにらみ、IoT向けチップを生産するアームを通じて半導体業界を制することが、ソフトバンクグループの成長に欠かせないとみる。
ソフトバンクの決算説明会では、孫氏のもう一つの爆弾発言にメディアや業界関係者が色めき立った。買収した米携帯電話大手スプリントを絡めた業界再編について、「さまざまな可能性を積極的に検討する」とした上で、スプリントの合併相手に「本命は(同業の)TモバイルUSだ」と言い切ったのだ。