介護現場に「ＩｏＴ」の波　スタッフ負担軽減、離職防止に (1/3ページ)

　高齢時代を迎え需要が高まるばかりの介護施設や老人ホーム。こうした施設で今、あらゆるモノがインターネットにつながるモノのインターネット（ＩｏＴ）など最新のＩＴ活用が広がっている。センサーで危険性を検知するといった入所者の安全第一を主眼にしたシステムだが、介護スタッフの負担軽減の側面もある。

　入所者を３６０度見守り

　ＳＯＭＰＯホールディングス傘下で介護事業を手がけるＳＯＭＰＯケアネクスト。介護付き有料老人ホーム「ＳＯＭＰＯケア　ラヴィーレ」に４月から着々と導入が進むのはＩｏＴを使った自慢のシステムだ。

　排尿センサー▽浴室見守りセンサー▽居室見守りセンサー－という３種類のセンサーを使い分け、入所者を３６０度見守る。中でもベンチャーのトリプル・ダブリュー・ジャパン（東京）が開発した排尿センサー「ディーフリー」は、要介護者の排尿のタイミングをずばり予知する画期的な機器だ。

　ディーフリーは、超音波センサーを膀胱（ぼうこう）付近の下腹部に貼る。エコー診断と同じ要領でセンサーが膀胱内にたまった尿の量を測定。その量が膀胱いっぱいに近ければ１０分後に排尿のタイミングが来る－との通知をネット回線を通じスタッフ側のタブレットに送り、排泄（はいせつ）介助につなげる流れだ。

　こうした機器が必要とされるのは、認知症などで意思疎通が難しい要介護者だ。失禁による不快感を我慢できず自力でオムツをずらしたりして、尿漏れで衣類や布団などが汚れることもある。昼夜を問わないため介護スタッフの負担が増しがちだ。

機器利用の背景に職員の離職