【スポーツｉ．】ラグビーＷ杯、日本企業の協賛活動が鍵 (3/3ページ)

　◆起爆剤として期待大

　ラグビー強国、ニュージーランドでの実績を見る限り、日本大会が目標とする２３０億円のチケット販売収入が、どれほど高いハードルかということが分かる。日本大会がニュージーランド大会以上の成果を残せるとすれば、通常のラグビー人気を超えた大きなムーブメントを巻き起こすしかない。

　私は一つの可能性に期待している。日本企業による大会へのスポンサードである。昨年１０月、ＷＲとＷＲのマーケティング代理店であるＩＭＧは、国内スポンサーに限定したスポンサー販売権契約を電通との間で締結した。この契約が大会組織委員会の収入増に寄与することはないが、日本企業によるアクティベーション（活性化）効果を電通が引き出すことができれば、ムーブメントを巻き起こすきっかけになるかもしれない。

　さらに３３０億円という運営費に対して「バリュー・イン・カインド」（ＶＩＫ）「バリュー・イン・サービス」（ＶＩＳ）という観点からの支出削減も期待される。残された２年。日本企業による協賛活動が大きな起爆剤となることに注目したい。

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【プロフィル】今昌司

　こん・まさし　専修大法卒。広告会社各社で営業やスポーツ事業を担当。伊藤忠商事、ナイキジャパンを経て、２００２年からフリーランスで国際スポーツ大会の運営計画設計、運営実務のほか、スポーツマーケティング企画業に従事。１６年から亜細亜大経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科非常勤講師も務める。ブログは（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｐｌｕｓ－ｂｌｏｇ．ｓｐｏｒｔｓｎａｖｉ．ｃｏｍ／ｕｍｅｋｉｃｈｉｈｏｕｓｅ／）