糖尿病などの改善　企業の健保を支援　ウエアラブル機器活用

　エス・エム・エスとみずほ情報総研（東京都千代田区）と、国立研究開発法人国立国際医療研究センターは３月から、管理栄養士がウエアラブル機器を活用し、糖尿病などの健康改善を支援する研究事業を始める。企業の健康保険組合加入者に対して１年間実施し、血糖値のコントロールなどに対する効果を検証する予定。

　同事業は、ＨｂＡ１ｃの値が６．０％以上８．０％以下の条件を満たし、参加同意が得られた約１５０人が対象。参加者は、ウエアラブル機器やＩｏＴ（モノのインターネット）対応の検査機器などから取得される健康情報を用いて、管理栄養士から助言を受けることができる。また、スマートフォンアプリを活用して日常の食事、活動量、体重などのデータを確認できる。

　エス・エム・エスとみずほ情報総研は、従業員の日常の生活情報を把握し、生活習慣病を予防する「個別化健康サービス」のビジネスモデルの実現を目指している。