東京五輪の「その先」を見つめる建築界　超高齢化社会の財産に (1/3ページ)

　２０２０年東京オリンピック・パラリンピック決定のニュース（日本時間９月８日）は建築界、デザイン界でも明るい話題として、前向きに受け止められた。

　反応も早かった。１０月には日本デザイン振興会など関連団体による「２０２０東京大会のデザインを考えるプラットフォーム」を緩やかに設置。世代や領域を超えてデザイナー２０人が五輪への決意や提言を行う公開スピーチも行われた。

　そこでは７年後の五輪というよりも「その先」を見据えた提言が目立った。グラフィックデザイナーの福島治（５５）はこう語りかけた。「すべての交通機関をバリアフリーにしましょう。大会後は超高齢化社会が進む都民の大切な財産になるはずです」。デザインは本質的に常に前向き、善であることを要求する。デザイナーとは現状ある問題を克服し、望ましい方向へ進むよう力を尽くす仕事なのだろう。

　が、ここにきて都知事の辞任もあり準備は停滞。デザイン界も実際に動き始めるのは来年になりそうだ。

五輪と被災地復興をどう両立させるのか