【スポーツｂｉｚ】平昌五輪、なぜ“そんな時間”に競技本番？　テレビマネーに左右される選手たち (3/3ページ)

　２０年東京にも時差？！

　特筆すべきはその後である。ＮＢＣＵは３年後の１４年５月、３２年大会まで６大会の権利を総額７６億５０００万ドルで獲得。発表が世界中を驚かせたことをよく覚えている。

　なにしろ、ＮＨＫと民放のジャパンコンソーシアム（ＪＣ）が日本国内向けに契約した１８年平昌から２４年パリまで４大会の放送権料は１１００億円。いかに巨額か分かるだろう。いや、１１００億円とて厳しい経済環境にある民放にとって大きな金額に変わりない。

　長期契約は当然、ＩＯＣ財政を安定させる。ＩＯＣのトーマス・バッハ会長が感激してみせたのも無理はない。となれば、ＮＢＣＵの意見が強くなっていくことは否定しようがない。

　だが、安定財源が必要だとしても、選手を圧迫するようになってはならない。そして２０年東京に影響してはならない。

　ＩＯＣ調整委員会のジョン・コーツ委員長は、東京で競泳決勝を午前中に行う可能性を示唆した。一方、日本水泳連盟は競泳決勝は夕方実施を模索する。あい譲らないなか、北京大会競泳や体操のように突如、午前決勝にならないともかぎらない。

　平昌から東京、北京とアジアの存在感は増したものの、スポーツは欧米の力が強く、米国のテレビマネーが糸を引く。おもねれば東京に時差が生まれる。知恵を出しあわねば…。（産経新聞特別記者　佐野慎輔）