温泉街に「観戦バー」、専門学校も開校　過熱するｅスポーツ、その可能性を探る (3/4ページ)

　ｅスポーツが持つ可能性に着目する企業も増えている。吉本興業は今年３月、ｅスポーツ事業への本格参入を発表。海外でプロチームを運営する企業と協力し、プロゲーマーの発掘や育成に注力する。

　すでに同社所属の芸人３人がプロ契約し、海外での大会に出場している。同社が運営する劇場や映画館でｅスポーツのイベントや大会を開催するなど、市場の拡大を見込んでさらに事業を強化する方針だ。

　ｅスポーツの競技人口は世界で１億人を超え、すでにテニスや野球を上回っており、観戦者を含めた市場規模は今後さらなる拡大が確実視されている。

　五輪種目化も視野

　ｅスポーツを従来のスポーツ大会で競技種目として採用する動きも進んでいる。

　来秋に茨城県で行われる第７４回国民体育大会（国体）では、国内初のｅスポーツの都道府県対抗大会が予定されている。成年と高校生の部にわかれ、来春から各都道府県で予選を戦い、国体で決勝戦を行う。種目はサッカーゲームなどを予定している。

　同大会の実行委員会はｅスポーツの魅力について、「年齢、性別や障害の有無などに関わりなく楽しめ、スポーツのあるべき姿を象徴している」と説明する。

　また、今年８月にインドネシアで開催され、「アジア版五輪」ともいわれるスポーツの国際大会「アジア競技大会」でｅスポーツが公開競技として行われる。４年後の中国大会では正式種目として採用されることも決まった。

国際オリンピック委員会も前向き