組織委は、海外からの２万人に加えて、国内から３万人の選手参加を目指す。５万人規模は過去最多で、実現すれば、選手の家族や関係者を合わせて計１６万人が関西を訪れ、宿泊や飲食などによる経済効果は１４６１億円になると試算する。
選手エントリーは２０２０年２月から１年間、インターネットで受け付ける予定。参加費用は未定だが、過去の大会では２万円台。語学などのボランティアも募り、２０２０年の東京五輪・パラリンピックでの経験者にも協力を呼びかけ、約６万人を集める計画だ。
しかし、肝心のＷＭＧに対する一般市民の認知度は高いとはいいがたい。
今年１月に組織委が行った調査では、ＷＭＧの関西での開催を「知っている」と答えた人は全国で１１．１％と１割程度。近畿２府４県でも２１．３％にとどまった。
大会の醍醐味は、選手同士や地元住民の交流により、スポーツを通じた国際親善がはかれることだ。
オークランド大会の陸上競技で金メダルを獲得し、参加者から祝福を受けた曽野政男さん（６５）＝滋賀県栗東市＝も「交流はＷＭＧの一番の肝」と話す。
国内での機運をどう盛り上げられるかが、関西大会での課題となっている。
神戸大大学院の長ヶ原誠教授（スポーツ振興論）は「地域や職場、学校の同窓会などでチームを組み、一緒に出ようと計画すれば、参加したくなる人も多いのではないか。企業が有給休暇を取りやすくするなど、職場の理解と支援も求められる」と話す。