受動喫煙防止を呼びかけ　日本の対策遅れ懸念

　今年で２９回目を迎える世界禁煙デー（５月３１日）を前に、受動喫煙防止をテーマにしたメディアイベントが３０日、東京国際フォーラム（東京都千代田区）で開催された。

　たばこと健康問題ＮＧＯ協議会の島尾忠男会長は、受動喫煙の危険性を世界で最初に発表したのが日本医師であることに触れ、「その後の日本の受動喫煙対策は諸外国に比べかなり遅れている」と厳しく指摘した。

　また、公益社団法人地域医療振興協会の中村正和・ヘルスプロモーション研究センター長は「受動喫煙の健康影響とその被害」「国際条約（たばこ規制枠組み条約）と日本の対策の現状と今後求められる対策」などをテーマに講演。最後に俳優の石田純一さんと東尾理子さん夫妻、中村氏を交え、「たばこの煙から、吸わない人を守ろう」とのタイトルで、石田さん自身の禁煙までの苦労話などのコメントがあった。

　世界禁煙デーは世界保健機関（ＷＨＯ）が１９８８年に制定。日本では２０２０年東京五輪・パラリンピックを迎えることもあり、スモークフリーのスポーツイベントを実現できるかどうか、世界から注目を集めている。