若者支援で高齢者に新たな生きがいを 「世代間ホームシェア」が増え続けるわけ (3/4ページ)

▽お互いの相性や生活状況などを判断

 帰国して、ホームシェアの事業を始めるためにNPO法人を設立。2012年に事業をスタートさせた。当初は日本には馴染まないという声も大きかった。他人を家に入れることに抵抗のある人も少なくなかったからだ。しかし、根気強く活動を行い、徐々に希望者が増えてきたという。

 ホームシェアの対象となるのは首都圏の大学に通う学生。住居費はゼロだが、月々の光熱費と雑費(2万円程度)をシニアに支払う必要がある。また家を提供するシニアも首都圏で独り暮らしをしており、自立した生活を送っているなどの条件が設定されている。

 ホームシェアを希望する人は、まずWEBサイトに必要事項を記入し、登録をする。その後、経験を積んだ専門のコーディネーターによる面接が行われ、シニアに対しては自宅訪問も行われる。審査を通過すれば、ここで互いの相性や生活状態などを判断の上、コーディネーターからペアの提案が行われる。そして当事者同士のミーティングを持つ。1カ月間、試験的に共同生活を行う。

 その結果、続けていけると判断したら、本格的にホームシェアを始めるという流れだ。同居を始める段階で、ペアはNPOに入会し(入会金2万円)、月会費3000円を支払うことになる。

▽コーディネーターがサポート

 実際の生活が始まった後も、月に1度、コーディネ-ターが訪問し、双方とじっくりと面談をする。互いに信頼関係を築き、どんなことでも話し合えるようになるためである。

 「今までになかった新しい暮らし方ですから、定着するには時間がかかります。そのために質の高いコーディネートを行い、少しずつ成功事例を増やしていければと思っています」(石橋さん)

2025年には3人に1人が高齢者