仕事・キャリア

人財教育の最大の武器、人事評価制度 (1)「5つのポイントを押さえて」 (2/3ページ)

(1)会社がしてほしいことが評価項目に反映されている

 グローイング・サイクルの「基準を示す」では、会社としてその人にやってほしいことを洗い出していました。

 そこで出てきた項目を、優先順位が高いものから評価項目に設定していきましょう。

 ただし多くても10項目。評価の段階としては5段階評価、もしくは○△×といった3段階評価にすると良いでしょう。

 項目が増えると評価に対しての時間がかかるだけではなく、評価者にも、被評価者にとっても負担が大きくなります。

(2)「キャリアアップ/将来像」がイメージできる

 前々回の記事で人が辞めない理由として挙げられていた項目です。

 これらを明確にするには会社が期待していること、やってほしいこと、目指してほしい姿を伝えることが必要であり、それを評価制度で表現するのです。

 例えば給与の仕組みや昇格条件を明示することも必要です。

◆評価者も成長させよう

(3)評価者の教育を行う

 「評価者研修」と「評価会議」を実施し、評価者の育成を行いましょう。

 まず評価者研修では、評価者としての心構えや評価票を作成する際の注意点を伝え、フィードバック面談のロールプレイなどを実施すると良いでしょう。

 サービス業の現場で例えてみます。店長を被評価者、店長の直属の上司となるスーパーバイザーやエリアマネージャーを1次評価者、その上司となる営業部長が2次評価者とします。

 評価会議では1次評価者と2次評価者が集い、評価に対しての目線合わせを行います。

 1次評価者は評価となる材料を集め、評価会議の場でプレゼンテーションや質疑応答を行い、2次評価者を納得させなければなりません。

 また、2次評価者は1次評価者に対し、どのような目線から評価を行うのかをコメントしていきます。評価会議を重ねて行うことにより、1次評価者は会社としての方向性や考え方を身につけ、評価者として成長していけるのです。

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