今年5月にローブ氏がソニーの平井一夫社長(52)に書簡を送り、「ソニーの全社的な成功を最大化するため、ソニーはエンターテインメント部門を分社化し、(本業である)エレクトロニクス事業の『多大かつ過小評価されている価値』を高めることに集中すべきである。提言に従えば、ソニーの株価は最大60%上昇するだろう」などと説いた。これに対してソニーは、「株主との建設的対話を重視し、検討はするが、エンターテインメント部門はソニーの成長にとって重要な事業であり、売却予定はない」との声明を発表している。
クルーニー氏は、自身の映画製作会社であるスモークハウス・ピクチャーズがソニー傘下のソニー・ピクチャーズと組んで最新映画「ザ・モニュメンツ・メン(原題)」を製作したばかり。こうした事情からも、サード・ポイントに苦言を呈さずにはいられなかったとみられる。