さらに「ロボット事業は未開市場だ。われわれはハードもソフトもシステムも自社で作るので、1チームで事業全体が理解できるようになる」と述べ、ロボット事業は決して複雑ではないと訴えた。
実際、ロボット事業の将来性の高さは説明するまでもない。
米マサチューセッツ工科大学(MIT)デジタルビジネス研究所のアンドリュー・マカフィー主任研究員はNYT紙に「工場の物流センターや食料品店の奥では多くの人々が働いている」と指摘。将来、彼らの労働はロボットに置き換えることができ、「ビジネスの好機は膨大にある」と太鼓判を押した。
さらにUSAトゥデー紙は、グーグルはマップのストリートビュー構築用データを、ライバルのアマゾンが飛ばしたような小型無人機で収集すると予想した。小型無人機もロボットの一種だからだ。
眼鏡型端末や自動運転車など新技術の開発に尽力するグーグルと、無人小型機の商用化にめどを付けたアマゾンが注力するロボット事業は、未来社会を劇的に変える力を持っている。(SANKEI EXPRESS)