日本のために今～エネルギーを考える～　電力危機の真実（９） (2/5ページ)

　実際にホルムズ海峡が封鎖されるような国際的な紛争が起きた場合、日本は先進国の中で最も深刻な打撃を受けるとみられている。発電比率の３割を占めていた原発が昨年９月からすべての運転を停止。現在は火力発電比率が過去最高の９割にまで高まっており、そのための燃料輸入が急増しているからだ。

　日本は原油の８５％、液化天然ガス（ＬＮＧ）の３割について、ホルムズ海峡を経由して輸入している。そうした中でエネルギーの大動脈が封鎖されれば、作家の堺屋太一氏がベストセラー小説『油断！』で描いた悲惨な日本の姿が現実のものになりかねない。

　日本のエネルギー安全保障は、第１次石油危機を受けて具体的な検討が始まった。安い原油で高度成長を謳歌（おうか）していたが、１９７３（昭和４８）年にイスラエルとアラブ諸国の軍事衝突を契機に発生した石油危機で原油価格は一時、戦争前の４倍に急騰。当時、原油の８割を中東から輸入していた日本では「石油の供給が止まるのでは」との不安が広がった。

　これに伴い電力使用が制限され、飲食店などは深夜営業を中止。トイレットペーパーが店頭から消えるなどの混乱が起こり、狂乱物価に襲われて高度成長は終焉（しゅうえん）を迎えた。

　この苦い経験を教訓にして、「脱中東」「脱石油」を合言葉にしたエネルギー戦略が推進されてきた。