“上海ショック”に警戒感…東京株、中国関連銘柄など下落が顕著に (1/2ページ)

　中国・上海株式市場が急落し、中国経済の先行きへの警戒感が意識されたことで、８日の東京株式市場では、中国向けの事業比率が比較的大きい中国関連銘柄の下落が目立った。また、日本への旅行時に派手にお金を使うことで「爆買い」と呼ばれる訪日中国人観光客の今後の消費に悪影響が出かねないとの見方から、小売りなどの訪日観光客銘柄にも売りが広がった。

　８日の日経平均株価が前日終値比３．１４％安となった中、中国経済の動きに業績が左右されやすいとされる中国関連銘柄の企業の株価は下げが顕著だった。コマツが５．８０％安、日立建機が４．０１％安で、ともに年初来安値を更新。鉄鋼株なども売られた。商社株では、中国で積極的に事業展開を進めてきた伊藤忠商事が９．２４％安となった。

　上海ショックは訪日客銘柄にも波及。中国経済の先行き不安や、中国人客の日本製品購入が鈍化しかねないとの懸念から、小売り株の下げが目立った。百貨店では三越伊勢丹ホールディングスが５．２７％安、Ｊ．フロントリテイリングが５．２１％安、高島屋が４．７８％安。中国家電量販大手の傘下にあり中国人客の利用が多い家電量販店のラオックスは１０．６５％安だった。

爆買いが日本の消費産業を押し上げるという従来の構図が揺らぐ