【スポーツｂｉｚ】高額年俸を生むＭＬＢビジネス (2/3ページ)

　◆組織力で有利に交渉

　大きな違いはリーグを挙げた組織的なビジネスにある。

　１２球団を統括する日本野球機構（ＮＰＢ）は各球団の加盟料などで運営され、放送権やスポンサー獲得などのビジネスは各球団の専権事項だ。

　ＭＬＢでは絶大な権力を持つコミッショナーの下にビジネスを展開する企業が配され、リーグ全体の収益改善を目指す仕組みをとる。ＭＬＢが統括する企業は４社、全チームが協力して商品価値を高める仕組みだ。

　「ＭＬＢプロパティー」は全国ネットの放送権や１業種１社に限定したオフィシャルスポンサー契約、オールスター戦とワールドシリーズの興行を取り仕切る。「ＭＬＢアドバンスト・メディア」はオンラインによるビデオ放送やチケット、商品販売を担当。今後の中核にと期待される。「ＭＬＢインターナショナル」は海外での放送権やスポンサー獲得などを目指すＭＬＢ海外戦略の要だ。そして「ＭＬＢネットワーク」は専用ケーブルテレビの運営にあたる。

　３０球団がまとまることで交渉力が高まり、放送権やスポンサー獲得が有利に働く。ＭＬＢは収益を３０球団に再分配、さらなる盛り上げを図っていく。

　各球団にローカルビジネスの権利も許されている。入場料、ローカル放送権、ローカルスポンサー、独自の商品展開、球場での売店収入などだ。

　こうした二重の収益構造がＭＬＢを潤してきた。圧倒的な手腕を振るったのはバド・セリグ前コミッショナーである。