年始から6営業日連続で下落した日経平均株価=12日午後、東京都中央区(宮崎瑞穂撮影)【拡大】
産油マネー撤退観測
さらに、原油安が日本株売りに拍車をかける。その要因の一つが“オイルマネーの縮小”だ。市場では、原油安で財政が悪化した中東など産油国の政府系ファンドが、保有株式を売って株式市場から資金を引き揚げているとの見方が浮上した。また、原油安は米国のエネルギー産業にも悪影響を及ぼすため、米国株の下落を経由して日本株の足を引っ張る。
海外の不安要因が落ち着けば、日本株は上昇に転じる可能性がある。SMBC日興証券の太田千尋投資情報部部長は「ちょっとしたきっかけで、大きく反発する可能性がある」と話す。だが、そのきっかけはまだつかめないままだ。(森田晶宏)