ただ、今回の大幅反発はあくまで一時的な動きとの見方が多い。みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリストは「(年始から売られていた分を)先物主導で買い戻した形で、現状では積極的に買い進む投資家は少ないのでは」と語る。
というのも、市場を不安定にさせかねない不透明要因が残っているためだ。
当局が介入を繰り返す人民元相場や上海市場への警戒感は強く、人民元が再び売られれば、円高を引き起こして日本株の売り圧力となる。上海株式市場の総合指数は13日、東京市場が引けた後に急落し、終値で3000の大台を割り込んだ。次の節目として、昨年夏の「中国ショック」時の8月26日につけた取引時間中の安値である2850.71が意識されるとの声もある。
12日に節目の1バレル=30ドルを一時割り込んだ原油相場も株式相場を振り回しかねない。三井住友アセットマネジメントの市川氏は「投資家が積極的にリスクを取る姿勢に戻るには時間がかかる」とみる。