日経平均株価が大幅下落。道行くサラリーマンも足を止めた=14日午後、東京・八重洲(伴龍二撮影)【拡大】
日本株は年始からほぼ一本調子で下落しており、指標面で「売られすぎ」のシグナルが出ているとの指摘も多い。だが、相場全体の地合いが悪化する中、割安感に着目した買い戻しが本格的に起きにくい状況だ。
では、こうした悪い流れはいつ収束するのか。SMBC日興証券の太田千尋投資情報部部長は「今月下旬から本格化する上場企業の決算発表で、株価水準が割安だと確認させるような好調な業績が出てくれば、当面の歯止めになりうる」と話す。また、「決算と同時に、過去に発行した株式を自前の資金で取得する『自社株買い』を表明すれば、買い戻しを呼び込む導火線になりやすい」とみる。中国経済についても、第一生命経済研究所の熊野英生首席エコノミストは「中国当局が新たな政策対応を打ち出したり、今後の経済指標で景気改善が示されたりすれば、過度の不安が後退し、上海株式市場も一服する」として、反転のきっかけになるとしている。