しかし例えば現在の状況でいうならば、(1)米連邦準備制度理事会(FRB)は、少しでも景気の良い兆候があるならば利上げしたいと考えている。つまり好調な経済指標が出ても利上げによって株式市場の頭は抑えられて上がりにくい(2)G20で表明されたように通貨の競争的切り下げは認められそうもないので、円安は期待できない。つまり米国株式市場とドル円という日経平均の水準を決定してきた重要な2つの要素からいえることは、日経平均は上昇しにくいということである。であるならば、ここからの投資スタンスはインデックス・ファンドや輸出主力の大型株ではなく、内需に力点を置いた小型株の中から銘柄を選別していく方がよいということになるだろう。
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【プロフィル】板谷敏彦
いたや・としひこ 作家 関西学院大経卒。内外大手証券会社を経て日本版ヘッジファンドを創設。兵庫県出身。著書は『日露戦争、資金調達の戦い』『金融の世界史』(新潮社)など。59歳。