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「4K」業務用カメラから普及 ソニーとキヤノン、相次ぎ投入
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14日開幕した国際放送機器展で4Kカメラを出品したソニーのブース=千葉市美浜区の幕張メッセ ソニーとキヤノンが、ハイビジョン映像の約4倍の解像度を持つ「4K」と呼ばれる次世代動画映像に対応した業務用カメラを相次ぎ投入している。
映画の撮影に使われるケースが増えていることに対応、カメラやレンズに加えモニターなど周辺機材の品ぞろえ拡充を急ぎ、新市場の需要取り込みを加速する考え。4K映像対応の映画館も増えており、4K映像はまず業務用から普及していきそうだ。
ソニーは14日、4K対応カメラ「PMW-F55」と「同F5」2機種を来年2月に発売すると発表した。「電子の目」と呼ばれるCMOSセンサーの高度化により、光が十分でない場所でも、明るい場所と同等の鮮明な映像を映せるのが特徴。総画素数は約1160万。価格は288万7500円と173万2500円。
ソニーは4K対応カメラの発売と合わせて、レンズやレコーダー、モニター、メモリーカードなど周辺機材も拡充。撮影から編集、試聴までの製品ラインアップ強化で「映画制作のほか、ライブやドキュメンタリーなど幅広い分野で4Kの流れを加速する」(根本章二執行役)方針。まず業務用で4Kの浸透を狙い、家庭用の4Kテレビ普及に道筋を開きたい考えだ。
今年1月に映像制作用のカメラ市場に参入したキヤノンも4K対応を加速する。4K動画記録に対応する「EOS C500」と「同PL」を10月から販売したのに続き、12月には「同1DC」を発売し、3機種に増やす。特に1DCは、一眼レフとほぼ同等まで小型化し、自動車の中など狭い場所での撮影が簡単に行えるとしている。
キヤノンは、2008年に発売した一眼レフカメラ「5Dマーク2」に動画撮影機能を搭載したところ、映画やCM撮影に使われるケースが相次ぎ、動画記録事業に参入した。ブランド力をテコに販売も好調といい、真栄田雅也常務は「製品の拡充で、来年の4K製品販売は5割増やす」と意気込む。
映画館では、東急シネマズ、東急レクリエーションなど大手が4Kデジタルシネマプロジェクターの導入を完了している。