一方のマツダは、円高下でも利益を計上できる態勢がようやく整い、５年ぶりに最終黒字となった。１４年３月期は、両社とも北米市場の拡大などを見込み販売台数を伸ばす計画で、売上高、利益とも前期を上回る見通しだ。

　ホンダが２６日発表した１３年３月期の売上高は前期比２４．３％増の９兆８７７９億円。主力市場の北米や東南アジアでの新車販売が大きく伸びたためだ。世界販売は２９．２％増の４０１万４０００台と、初めて４００万台を突破した。

　好調な販売に加え、円安で輸出採算が大きく改善したため、本業のもうけを示す営業利益は２．４倍の５４４８億円、最終利益は７３．６％増の３６７１億円となった。

　１４年３月期は、新興国の事業拡大などにより売上高は２２．５％増の１２兆１０００億円と、過去最高となる見通しだ。営業利益は４３．２％増の７８００億円、最終利益は５８．０％増の５８００億円を予想している。

　世界販売は１０．４％増の４４３万台に設定した。特に、前年度にシェア２位となった国内市場に「軽と登録車のニューモデルを続々と投入。販売店への投資も強化する」（岩村哲夫副社長）戦略により、１９．２％増の８２万５０００台の販売を目指す。

　「国内市場は５００万台を割らないのではないか」（竹内弘平執行役員）と強気の見通しだ。北米市場は３．７％増の１７９万５０００台を計画。実現すれば、これまでの最高だった０７年３月期の１７８万８０００台を上回る。

　一方、マツダの１３年３月期の売上高は８．５％増の２兆２０５２億円だった。販売台数は、国内での新型車販売が予想を上回ったものの、欧州、北米が計画を下回ったため１２３万５０００台と１．０％減少した。

　ただ、円高下でも利益を出せる態勢になったところに、円安が進行したことで輸出採算が大幅に改善、最終利益は３４３億円と５年ぶりに黒字転換した。円安は営業利益を１８４億円押し上げる要因となった。

　１４年３月期については、販売台数は１３３万５０００台を見込む。北米、欧州、中国などほぼすべての地域で販売増を計画しており、売上高は１２．５％増の２兆４８００億円、営業利益は２．２倍の１２００億円、最終利益は２．０倍の７００億円を見込む。