前年度に生産体制が本格回復したことも大きく、今年度は収益面でもトップの独フォルクスワーゲン（ＶＷ）を抜くことは確実。名実ともに世界一の称号の奪還が現実味を帯びてきた。

　「長く続いた円高が是正されつつある」

　８日の決算発表で、トヨタ自動車の豊田章男社長は安堵の表情を浮かべた。

　国内生産比率が５割を超えるトヨタは、為替リスクと表裏一体だったが、１ドル＝７９円でも利益が出せる体質を作るなどして歴史的な超円高を乗り切った。

　今期は前期比で４０００億円の増益要因となる為替変動も追い風に、前年並みにとどまるＶＷの営業利益水準の１兆４０００億円を大幅に上回る見通しで、収益面でも自動車メーカーとしてトップとなる。

　一方で、豊田社長は「攻勢の時ではない。スタートラインに立ったばかりだ」と気を引き締める。リーマン・ショックやタイの洪水被害、東日本大震災に見舞われ、ここ数年、トヨタの販売台数は浮き沈みを繰り返してきたためで、会見では「持続的成長」という言葉を強調した。

　この持続的成長を支えるのが、東南アジアを中心としたアジア市場と、北米市場。特に北米市場は、雇用が改善に転じるなど、経済が回復基調にあり、「今年は（トヨタ単体で前年比６％超の）２２０万台以上の販売を目指す」（小平信因副社長）方針だ。

　さらに、今期の研究開発費も、前期比で約８００億円増やし、「中長期的にみた、技術的な成長、環境技術への投資を積極的に戦略的に行う」（小平副社長）など余念がない。

　しかし、足元では中国市場での日本車離れや北米市場での競争激化など課題はなお多い。

　４月の米国販売は、米ゼネラルモーターズやフォード・モーターなどが２桁の販売増となるなか、トヨタは１．１％減の１７万６１６０台と１１年１０月以来のマイナスに転じるなど、不安も残っている。