ホンダは先月発売したセダン「アコードＨＶ」に、交通事故の発生時に自動で救急車の出動を要請するシステムを付けた。事故で意識を失っても、自動で衛星利用測位システム（ＧＰＳ）による車の位置情報などが情報センターに送信され、センターが消防や警察に連絡する仕組み。

　ホンダは「事故の治療は初動が肝心。従来に比べ素早い救急対応ができる」と利点を強調する。今後、新型車に順次搭載される見通しだ。

　トヨタ自動車が始めたのは、地方自治体や物流企業など向けに、ＩＴ（情報技術）で集めた車の位置や速度などの膨大な情報「ビッグデータ」を利用して交通情報や統計データを提供するサービス。渋滞の改善や防災対策への活用を見込んでいる。

　同社は、約１０年前から始めた自動車用情報通信サービス「テレマティクス」の技術開発に取り組んでおり、蓄積した累計３３０万台分の情報を基に開発した。

　一方、日産自動車は、カーナビ購入者に対し、車検や点検情報などがカーナビに随時送られ、その場で予約できる通信サービスを開始。通信サービスの利用にかかる通信代を１０年間無料にした。また、交流サイト「フェイスブック」などの記事を読み上げる機能も付けた。

　民間調査会社の富士経済は、全世界の新車に占めるコネクテッド・カーの割合は、昨年は７６２万台と全体の１割にも満たないが、２０２５年には、１２年比で１１．２倍の８５６４万台に拡大するとの予測をまとめた。自動車全体の７割程度に相当する。

　電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及で、充電インフラ設備の場所をリアルタイムで表示する必要にも迫られており、今後、コネクテッド・カーへの関心は高まりそうだ。