１７００万人の会員数誇るＪＡＦ

　ＪＡＦによるとロードサービスが利用される際の理由で多いのは、１位＝バッテリー上がり（充電不足）によるエンジンの停止▽２位＝タイヤのパンク▽３位＝鍵の閉じ込め（鍵を車内に置いたままロック）－の順で続く。

　利用者は最高２０００円の入会金と４０００円の年会費さえ払えば、うっかりミスによるトラブルでも無料で対応してくれるので安心だ。

　ＪＡＦは昭和３８年に設立された。マイカーの普及に合わせ、全国一律のサービスを提供しようと自動車ユーザー団体として設立された。現在は、一般社団法人として５３支部２００拠点を抱え、全国にネットワークを持つ。

　発足以来、会員数も順調に伸びており、平成５年には１０００万人を突破。２４年度は１７５８万人と前年度比２５万人余り増えた。

　損保各社の参入

　ＪＡＦの独壇場だったロードサービスだが、近年、“ライバル”が登場し始めた。自動車保険を販売する損保会社だ。少子高齢化や人口減少による損保市場の縮小をはね返そうと、多角化の一環としてロードサービスに乗り出している。

　１５年前からロードサービスを始めたスイス・チューリッヒ保険の日本支店（東京）。自動車保険を契約すると、ＪＡＦを上回る充実したロードサービスが自動的に受けられるため、人気となっている。

　たとえば、事故や故障で走行不能になった自動車を無料でレッカーしてもらえる距離は、ＪＡＦなら１５キロだが、チューリッヒは１００キロ。さらに、事故・故障現場から自己負担でレンタカーを借りなければならないＪＡＦに対し、チューリッヒはトラブル発生から２４時間以内であれば、無料だ。

　一方、保険契約者の中にＪＡＦ会員がいることを想定し、サービスのすみ分けを心がけているのが、三井住友海上火災保険。

　通常の保険契約者の無料レッカー距離は１５キロだが、ＪＡＦ会員が、同社のロードサービス特約付きの自動車保険を契約すれば、３０キロ（ＪＡＦ分１５キロ＋同社分１５キロ）に延長している。

　従来は大半の自動車保険契約者にロードサービスをつけていたが、保険料の上昇につながってしまうため、オプションの「特約」に変更したという。

　同社は「ＪＡＦと当社のサービスをすみ分けた」と説明する。

　強気のＪＡＦ

　ロードサービスを充実させる損保各社に対し、ＪＡＦも少しずつサービスを拡大してきた。

　レッカーの無料距離は従来の５キロから平成２０年には３倍の１５キロに延長。

　ＪＡＦは今後も「会員の声を受け、サービス内容の変更も検討する」（広報）意向だ。

　会員からはマイカーが走行不能になった場合のレンタカー費用の補償を求める声もあるが、レッカーなどＪＡＦが直接手がける作業以外は、「サービス対象の範囲外」という考えだ。

　それでも、ＪＡＦの会員が今も増加しているのは、年会費の安さにある。

　損保各社のロードサービスは、あくまで自動車保険に上乗せされる付加サービスのため、すべての保険契約者にロードサービスを受けてもらおうとすれば、保険料は全体的に割高になってしまう。

　ロードサービスを「特約」にしている損保会社もあるが、サービス内容を充実させるほど、特約料金がＪＡＦの年会費を上回ってしまうことも。その結果、自動車保険を必要最低限にとどめ、ＪＡＦを選択する人もいるとみられる。

　ＪＡＦには全国の宿泊施設や飲食店の割引優待があるのも魅力で、「損保各社のロードサービスはライバルではない」（ＪＡＦ）と自信満々だ。

　ただ、損保各社のロードサービスは、トラブル時の宿泊費や帰宅に掛かる交通費も補償するなど、周辺費用のサポートまで手がけるようになっている。

　現在は、「共存共栄の関係」を保っているＪＡＦと損保業界だが、市場の縮小が進み、損保各社がさらにロードサービスを充実させれば、ＪＡＦの存在を脅かすようになるかもしれない。（中山玲子）