水回りで世界基盤

　「水栓金具はこれまで、リクシルグループの製品では弱かった。グローエ買収によって、水回りのすべての製品が整ったことになる。同時に、世界展開の基盤もできあがったといえる」

　グローエ買収を発表した９月２６日の記者会見の席上、藤森社長はこう胸を張った。グローエは１９３６年創業で、ドイツ・デュッセルドルフに本社を置き、キッチンや浴室、洗面室で使う水栓金具では欧州で最大手だ。

　リクシルは日本政策投資銀行と共同で、２０１４年前半をめどにグローエの株式の８７．５％を取得する。買収総額にはグローエの負債肩代わり分も含まれる。リクシルによる海外でのＭ＆Ａ案件としては今回が過去最大規模となる。

　グローエは当初、リクシルの持ち分法適用会社となるが、藤森社長は３～５年後をめどに政投銀の持ち分を取得して子会社化することへの意欲も示した。

　リクシルは成長のために海外事業を強化しようと、ここ数年は藤森社長のもとで矢継ぎ早にＭ＆Ａを手がけてきた。

　１１年１２月には、イタリアのカーテンウォール大手のペルマスティリーザを６０８億円で買収。さらに今年８月には、５３１億円を投じて、北米で衛生陶器首位のアメリカンスタンダードの買収を完了し、完全子会社化したばかりだ。アメリカンスタンダードに続き、世界的にブランド力のある老舗のグローエを傘下に収めたことは、リクシルの海外展開に大きな弾みとなる。

　一方、財務面への負担を懸念する声もある。日本格付研究所（東京都中央区）は９月２７日、「（リクシルの）財務構成は近年の積極的なＭ＆Ａで以前よりも悪化しており、（グローエ買収が）さらに財務に負荷をかけることは否定できない」と指摘し、リクシルの格付けにネガティブな要素になるとの認識を示した。

　リクシルの自己資本比率は１０年３月末に約５０％あったが、ペルマスティリーザ買収などの案件が重なり借入金が増えたこともあり、１２年３月末には３５．７％まで低下し、直近の１３年６月末では３８．１％だ。

　それでも自己資本比率はまだ高い水準にあるといえるが、市場には相次ぐ大型買収への不安があるのも事実。９月２４日にグローエの買収情報が伝わると、リクシルの株価が下落する場面があった。

　今後のリクシルの課題について、野村証券の福島大輔アナリストは「買収後にしっかりとマネジメントして、相乗効果を出すなどし、（買収先の）売上高や利益の成長を図ることができるかどうかだ」と指摘。藤森社長も、グローエ買収の発表会見で「海外での大型Ｍ＆Ａはこの辺で一休みして、内部成長を考えていきたい」と話した。

　リクシルは０９年にアメリカンスタンダードのアジア太平洋部門を１７６億円で買収したが、その後、同部門の売上高や利益は伸び悩んでいる。リクシルは同部門を「ＬＩＸＩＬアジア」として再編し、コスト削減などで巻き返しを図っている。その後に買収を決めた北米のアメリカンスタンダードや欧州のグローエも含めた成長をどう実現できるか、「藤森社長の手腕が期待される」（福島氏）といえそうだ。

　内需縮小に危機感

　少子高齢化などを背景に、国内住宅市場は中長期的に縮小が避けられない。リクシルの予測によると、１２年度に８９万戸だった新設住宅着工数は、消費税増税による駆け込み需要が押し上げる形で１３年度は瞬間的に９３万戸に達するが、その効果がなくなる１４年度に８４万戸、１５年度に８２万戸に落ち込む。

　藤森社長が「日本市場はこれから大きな成長が見込めない。収益を高めていこうとすれば、やはり海外に出ていかざるをえない」と語るように、同社が海外事業の強化を急ぐ背景には国内市場が縮小することへの危機感がある。

　同社の中長期経営ビジョンでは、１８年３月期をめどに、連結売上高を３兆円（１３年３月期実績は１兆４３６３億円）まで引き上げ、このうち海外売上高は１兆円（１３年３月期は約２０００億円）を目指す方針だ。青写真通りに行けば、海外売上高比率は約１４％から３割超まで高まる。今後は買収後の成長策をどう具現化できるかも問われる。（森田晶宏）