中間決算は、売上高が前年同期比０・６％減の９２５１億円、営業利益が２・１％減の１０８９億円。ただ営業外収支が大幅改善したことで、最終利益は１９．２％増の７８８億円と増加に転じた。

　業績の足を引っ張ったのが、アジアや中南米などでの鉱山機械の販売減だ。円安による収益の押し上げ効果に加え、東日本大震災の復興需要が続く日本や中国の販売もプラスになったが、補いきれなかった。

　インドネシアでは、石炭鉱山需要の減少に加え、急激な通貨安で顧客の購買意欲が減退。タイなども含むアジアの売上高は前年同期に比べて約３割落ち込んだ。

　記者会見した藤塚主夫最高財務責任者（ＣＦＯ）は「大変厳しい半年だった」と振り返り、「下期中にいい話は出ないだろう」と引き続き厳しい情勢が続くとの認識を示した。

　通期（１４年３月期）の業績見通しは、売上高が従来予想より１９００億円少ない前期比１・３％減の１兆８６００億円、営業利益を９５０億円少ない０・８％減の２１００億円に引き下げた。