調査会社のＭＭ総研によると、平成２５年度上期のタブレット出荷台数は前年同期比７７・２％増の３４２万台。同年９月末のスマホ契約数は人口の半数に迫る５千万件以上で、モバイル機器は浸透してきている。

　こうした環境の変化を受け政府もタブレットの生徒への配布などＩＣＴ教育を推進させる構え。先行する佐賀県武雄市は来年度から小中学校の全児童生徒（約４千人）に配布計画を明らかにするなど機運が高まっている。

　ソフト面でもすでに海外の大学で授業の動画などをオンラインで無料公開する「ＭＯＯＣｓ」（ムークス）が定着。その日本版「ＪＭＯＯＣ」（日本オープンオンライン教育推進協議会）も１０月に発足したばかりだ。

　中高校でのＩＣＴ教育の実践例ではＮＴＴラーニングシステムズ（東京）のＭＰＳ（マナビノ・プラットホーム・サービス）の活用などが知られる。

　駿台文庫、Ｚ会などの８０以上の教材を電子化。生徒はタブレットで解答し、抽出された不得意な問題だけ解き直すなどデジタル教材ならではの使い方が可能だ。

　すでに立命館中学校（京都市）がトライアル協力校として実践を始めており、利用法などが検証される。

　同社の加藤泰久クラウドプラットホーム部門長は「学習効果を上げ意欲も引き出せるよう、従来の方法と組み合わせ、状況にあった的確な使い方を模索していく」と話す。（柳原一哉）