背景には、深刻な大気汚染に苦しむ中国政府が新エネルギー車の生産・販売台数を２０年までに累計５００万台以上にする計画を掲げていることも大きい。ＨＶには電気自動車（ＥＶ）などに与えられる中国政府の補助金はないが、現地メーカーの技術力向上につながる共同開発に踏み切ることで、当局の支援を引き出す狙いもありそうだ。

　一方、世界で最も環境規制が厳しい米カリフォルニア州は、自動車大手に対し環境対応車の販売を義務づけるなど、「（エコカーで先行する）日本勢にとっては優位な市場」（自動車大手幹部）。アジアでも、マレーシア政府が「環境先進技術車のハブ（中核）を目指す」という方針を掲げており、ＨＶの組立工場をつくれば、一定の関税が免除される恩恵をホンダが受けるなど、各地でエコカー戦略に追い風が吹く。

　ただ、中国はじめ、新興国での基幹部品や車両の現地生産が進めば、技術流出のリスクが高まることは否定できない。ＨＶの海外普及を急ぎながら、いかにコア技術の競争力を守るか。技術移転と研究開発のかじ取りのバランスが課題となりそうだ。

（飯田耕司　田辺裕晶）