４月１２日、東京ディズニーシー（ＴＤＳ、千葉県浦安市）を訪れていた名古屋市の看護師、阪井有美さんは、ディズニーが演出する“夢の国”に迷い込んだ。

　ＴＤＳと東京ディズニーランド（ＴＤＬ）合わせて６億人目の来場者となった阪井さん。３年間有効のパスポートなどが贈られ、ミッキーマウスたちに囲まれて花束で祝福されると「心臓がどきどきして…」。ディズニー流のもてなしに声を詰まらせた。

　来場者６億人は昭和５８年のＴＤＬ開業から３０年と３６３日目での達成。５億人達成からは３年と２２９日で、１億人ごとの達成期間としては過去最速だ。

　近畿大学経営学部の四宮由紀子准教授（観光事業論）は、ＴＤＬとＴＤＳの強さについて、「日本の人口の３分の１が集中する首都圏という人口集積地を抱えていることが何よりも大きい」と話す。

　ＴＤＳとＴＤＬはＪＲ東京駅から最寄りの舞浜駅まで電車で約１５分、羽田空港からも近い立地や交通利便性に加え、ディズニーという人気コンテンツやキャラクターを擁しながら新規投資で常に目新しさを演出。平成２５年度の来場者数は前年度比約１４％増となる３１２９万人と、過去最高を記録した。運営会社のオリエンタルランドは手綱を緩めることなく、今後１０年間で約５千億円の投資を行う計画を打ち出しており、設備の充実で、さらに集客力を高める考えだ。開園から３０年を経ても、人々を夢から覚めさせようとはしない。

　ＴＤＳと同じ１３年に開業した大阪市此花区の米映画テーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」（ＵＳＪ）も、西日本最大のターミナル、ＪＲ大阪駅から約１５分という立地条件もあり、開業直後の１３年度の来場者数は１１００万人に達し、当時は「東のディズニー、西のＵＳＪ」と並び称された。

　しかし、開業２年目の１４年、期限切れ食品の提供やアトラクションでの大阪府の許可量を超えた火薬使用が発覚して以降、顧客離れが加速した。運営会社のユー・エス・ジェイは当時、第三セクターで大阪市や米ユニバーサル社、民間企業が出資。低迷が続く中でも「幹部や社員に危機意識がなかった」（関係者）ことなど、寄り合い所帯の弊害もあって打開策が打てないまま地の利を生かすことなく、ディズニーの１強時代を許した。

　とはいえ、苦戦が続いたのは何もＵＳＪに限ったことではない。そもそも国内のテーマパークは、成功例が多いとはいえないのだ。

　ＴＤＬが右肩上がりで来場者を伸ばしていた昭和６２年、リゾート施設の建設で税制優遇措置などが受けられる総合保養地域整備法が制定された。日本がバブル経済に沸いた時期。「ＴＤＬに続け」と二匹目のドジョウを狙ったテーマパークの建設が全国で相次いだ。

　しかし、開業するころにはバブルが崩壊、その後の長引く不況で来場者は伸び悩んだ。交通利便性の悪い地方で集客力が劣る中、「初期投資に伴う財務負担のほか、バブル期に立てた甘い需要予測がたたり、多くのテーマパークが姿を消していった」（四宮氏）。

　ディズニーのような来場者を酔わせるテーマや高い集客力を持たず、ハコモノでしかないテーマパークでは厳しい環境を乗り切ることはできず、平成１２年に「レオマワールド」（香川県）が閉園に追い込まれると、１５年には「ハウステンボス」（長崎県）が２千億円を超える巨額の負債を抱え、会社更生法適用を申請した。

　一方、低迷が続いたＵＳＪは１７～１８年に筆頭株主になった米投資会社ゴールドマン・サックス系ファンドのもとで再建に乗り出した。そんな中、ＵＳＪで７月１５日に人気映画「ハリー・ポッター」をテーマにした新エリアが開業する。ハリー・ポッターは世界的な人気を誇り、１０年間はアジアの他地域での開業を認めない契約だけに、「（新エリアで）年間２００万人来場者が増える」と、ユー・エス・ジェイのグレン・ガンペル社長は胸を張る。とはいえ、ＵＳＪがディズニーとの２強時代を築くには、大阪市などの地元と協力し、集客力を高める努力が欠かせない。