「昨年はアベノミクスというフォローが吹いた」。三菱ＵＦＪの平野信行社長は１４日の会見で、１４年３月期決算をこう総括した。

　株式市場の好転に伴い、株式の売却益など株式等関係損益は５グループ合計で約３３００億円の利益を計上。前年度に比べ約５０００億円も改善した。「株式や不動産市況が好転した」（三井住友トラスト・ホールディングスの北村邦太郎社長）ことで、投資信託の販売や不動産仲介といった手数料収入も拡大した。

　取引先企業の業績改善に伴い、貸し倒れに備えて積み立てていた引当金が「戻り益」として利益計上されたことも大きい。５グループ合計の戻り益は約２１００億円に達した。

　しかし、三井住友ＦＧの宮田孝一社長は「戻り益は実力とはいえない」と言い切る。各行とも、本業である貸し出しを通じた収益確保には課題が残る。三井住友銀行は３月末の貸し出しが前年同月比で約３兆６０００億円増えたが、うち海外の増加分が約３兆円。設備投資など国内の資金需要が伸びているわけではない。

　日銀は世の中に出回るお金の量を２倍に増やす量的金融緩和政策を導入し、貸し出しの増加を狙う。だが、「期待ほど貸し出しの伸びには至っていない」（みずほＦＧの佐藤康博社長）。日銀に国債を売却して得たお金は貸し出しに回らず、多くが日銀の当座預金に積まれている状況だ。

　さらに日銀の量的金融緩和で貸出金利が低下している影響もあり、景気が回復しているにもかかわらず利ざやの縮小が続く。三菱東京ＵＦＪ銀行の１４年３月期の利ざやは１．０７％と前期に比べ０．１２ポイント低下。みずほ銀行も０．０８ポイント、三井住友銀行も０．１２ポイント低下した。

　「今年度も利ざやの低下は続く」（りそなＨＤの東和浩社長）との声は多く、今後はいかに貸し出しの増加でカバーできるかが課題だ。足元の貸し出しは一部で「設備投資向けが増加に転じている」（東社長）ものの、「国内の資金需要が本格的に拡大しているわけではない」（三井住友ＦＧの宮田社長）のが現状だ。アベノミクスによる景気回復をてこに、成長分野で融資をいかに増やせるのか。１５年３月期は大手銀行の本業での実力が問われる。（大柳聡庸）