石炭は“宝の山”

　「確かにニッチ（隙間）だが、その分野で光る商品をつくっている」。大ガスグループで化学事業を手がける大阪ガスケミカル（大阪市）の久保貴義執行役員は、こう話す。

　携帯電話やスマホで標準装備となったカメラ。世界で流通する大半のレンズ素材に使われているのが、大ガスケミカルが製造する化学素材「フルオレン」だ。高い光学特性と優れた耐熱性から小型化したカメラレンズに不可欠の素材で、世界シェア５割超の大ガスケミカルは断トツのトップを走る。

　一方、活性炭事業では昨秋、スウェーデンのジャコビカーボンズを買収し、一部商品で、世界シェア１位に躍り出た。その他にも、石炭由来の炭素繊維からつくった軽量断熱材が新幹線Ｎ７００系に採用されるなど、話題が続く。

　大ガスがなぜ化学事業を手がけるのか。答えは、同社が都市ガス製造を始めた約１世紀前にさかのぼる。

　当時、都市ガスは石炭を密閉状態で加熱（乾留）させて取り出していた。その際、コールタールやコークスなどさまざまな副産物が排出される。これらの活用について研究を続け、その成果が花開いた。

　「石炭は宝の山」－。大ガスケミカルがうたう社訓だ。コールタールを分留するとフルオレンが抽出でき、熱処理すれば、活性炭や炭素繊維ができる。Ｎ７００系に採用された軽量断熱材は、この炭素繊維をもとにつくられた。

　リストラ対象事業が一発逆転

　ただ、化学事業は順風満帆ではなかった。転機は、昭和５０年代から徐々に始まった輸入天然ガスへの転換だ。都市ガス生成に石炭は不用となり、研究の継続も危ぶまれた。フルオレンが開発されつつあったものの、実用段階になかった。

　平成７年、石炭ガス製造所が閉鎖。フルオレン研究も停止を命ぜられた。同所の研究員たちも散り散りになる。

　「このまま終わりにしたくない」。そのとき一部の研究員が、生成したフルオレンと実験器具などをリヤカーに詰め、資材倉庫に運び込んで隠した。半年後、倉庫の整理作業の際に見付かってしまう。本社に呼び出しを受けた研究員たちが優れた技術や可能性などを訴え、急転直下、研究の継続が決まった。

　ただ、フルオレンが優れた光学特性をもつことは分かっていたものの、商品への使い道が見つからなかった。眼鏡のレンズやプリンターの基板樹脂などへの活用を模索したものの、技術面などでなかなか実用化には至らなかった。

　そのなかでデジタル時代の到来が状況を一変する。より小型化が求められる携帯電話のカメラ。屈折率の高いフルオレン由来の樹脂を使ったレンズは、打って付けの素材だった。また、大量生産すればコストダウンも図ることができる。フルオレンがにわかに脚光を浴び始めた。大ガスケミカル企画部の奥谷巌根副部長は「デジタル化の時代で波に乗った」と話す。

　その後、パソコンやテレビなどの液晶フィルムも開発。今春には、弾力性が高く傷付きにくいタッチパネル用の液晶フィルムも開発した。成長が続くタッチパネル分野での事業拡大を図る方針だ。

　非エネルギー事業拡大

　大ガスの化学部門の売上高は２６年３月期は３００億円。グループの連結売上高１兆５１２５億円からみると小さいかもしれないが、３２年度に売上高１千億円を目指す成長分野だ。活性炭のジャコビカーボンズ買収はその一環。３２年までの中期計画では、化学など「環境・非エネルギー事業」へ１６００億円を投資する予定。当初計画より２００億円増額した。

　関西の都市ガス供給が主力事業というイメージが強い大ガスだが、実は都市ガス事業の利益でみると全体の３割程度。海外事業や電力事業、化学、不動産など都市ガス以外の事業利益が収益に貢献しているのだ。もともとガス事業以外の事業展開に熱心で、かつては液化天然ガス（ＬＮＧ）で液体のガスを気体に戻す際に出る冷熱を利用し、冷凍食品の製造、販売を手がけたこともあったほどだ。

　昨年は英国の水道会社の過半数の株を取得し、日本の都市ガス事業者で初めて海外の水道事業に乗り出すなど、ガス事業者の枠を超えた活動をさらに加速させている。

　背景にあるのは、関西でのガス事業の伸び悩みがある。人口減少が続き、大手電機メーカーの生産縮小など、関西圏は首都圏と比べ厳しい状況にある。ガス需要も３２年まで微増にとどまる見通しだ。関連事業の拡大で、今や子会社など関連会社の従業員数が、大ガス本体の従業員数を上回っている。今後も続く大ガスの多角化戦略で、化学事業の重要性はますます増しそうだ。（内山智彦）