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自動車中・大型バイク復活の兆し 中高年ライダー増加、各社モデル拡充
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中・大型バイクの販売が復活の兆しをみせている。趣味性が強いため景気動向に左右されがちだが、景気回復で需要が戻りつつあるためだ。購入の中心は子育てが終わり再びバイクに乗り始めた中高年層の「リターン・ライダー」だが、バイク離れが進んでいた１０～３０代の需要も徐々に出てきた。バイク各社は、販売促進活動やラインアップの拡充などで需要の取り込みに乗り出した。
ヤマハ発動機は１３日、バイクのある生活スタイルを提案する販促活動「５５ｍｐｈ（マイル）」を復活させると発表した。２０～３０年前に同じ題名の雑誌でバイク文化を発信していた。
キャンピングトレーラーの中にバイクを置いたガレージを再現。併設するカフェとともに高速道路のパーキングエリアなどを巡回する。
若い世代にバイクへの関心を高めてもらうためだが、実は国内のバイクユーザーの平均年齢は５２歳。ヤマハ発は「バイクから離れた中高年層にも再びバイクに目を向けてもらいたかった」（仲村拓哉デザイン管理グループ主務）と５５マイル復活の狙いを話す。
日本自動車工業会によると、２０１３年度の排気量２５１ｃｃ以上のバイク販売台数は前年度比４８．５％増の３万６９８５台。１２万台を超えていた２０年前に比べると３割にも満たないが、リーマン・ショック後から４年連続で続いた２万台からようやく脱却し、需要が戻りつつある。
背景には、リーマン・ショック後の景気低迷で発売を先延ばししたり、海外向けにのみ生産したりしていた車種を日本で発売するなど各社が国内に目を向け始めたことも大きい。
スズキは二輪車最上位モデル「隼（ハヤブサ）」「Ｖストローム１０００」といった海外専用モデルを国内でも販売。最大手のホンダは今年に入り２１車種を一気に投入した。担当者は「約８割が中・大型バイクというこれまでにない傾向」と説明する。
一方、バイク復活は国策としての側面もある。ホンダ、ヤマハ発、スズキ、川崎重工業を合わせた世界シェアは４割を超えており、世界で高い競争力を維持しているからだ。経済産業省が昨年、「２０２０年までにバイクの国内販売台数１００万台回復、日本勢の世界シェア５割」を掲げたのもこのためだ。国を挙げて、バイクの競争力向上に不可欠な国内需要を増やしていく方針だ。
