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ソニー、設備増強へ1050億円 イメージセンサー需要増に対応
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ソニーは2日、LSI(大規模集積回路)などを生産する大分テクノロジーセンター(大分県国東市)を2016年3月末に閉鎖すると発表した。同時に、スマートフォンのカメラなどに使われ、画像を読み取るイメージセンサーの需要増に対応するために約1050億円を投資して設備を増強。生産能力を16年6月末に現在の3割増に引き上げる。
大分テクノロジーセンターは1984年に設立。近年は据え置き型ゲーム機「プレイステーション(PS)3」や液晶テレビに使うLSIなどを生産していたが、PS4の発売などでこれらの需要は低下する方向だ。
一方、中国など新興国市場でスマホ利用者が増えており、スマホメーカー向けイメージセンサーは需要拡大が続く。このため、ソニーは「積層型CMOS」というタイプを主力に、イメージセンサーにデバイス事業の経営資源を集中。長崎の生産拠点に約780億円、熊本に約170億円、4月稼働予定の山形に約100億円を投資し、生産設備を増強する。
基板材料である「ウエハー」(300ミリメートル)の枚数換算で、現在月6万枚の生産能力を、16年6月末に8万枚に引き上げる。これまでは7万5000枚を中長期の目標としてきたが、需要増を踏まえ、これを前倒ししたうえでさらに高い生産計画を立てた。