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　世界を舞台にしたスマホの販売競争はまさに戦国時代。７～９月期の上位５社はサムスン、アップル、ファーウェイ（華為技術）、ＯＰＰＯ、ｖｉｖｏ。３位以下の３社はいずれも中国メーカーで、ＯＰＰＯとｖｉｖｏは昨年までのレノボ、シャオミ（小米）を追い落とした新顔企業だ。月に１０００万台近いスマホを作るメーカーがあっという間に圏外に追い落とされるのだから、消費者の信頼を損ねたサムスンが首位を堅持できる保証はない。

　日本の電機メーカーにとっては、最大手の失態は、まさに神風級の千載一遇のチャンスである。ところが残念なことに、この機に乗じようと動いた日本メーカーの話は海外からも、日本国内からも一向に聞こえてこない。

　「スマホは量産競争する製品からは外した」「生産ラインの確保や予算の都合があり、急な大量生産・販売はできない」など、理由や事情はあろう。

　ノート７の販売台数をそっくり奪うには、少なくとも月１００万台規模の供給が必要だが、急にそんなにたくさんの製品を作れる生産拠点もなければ、部品の手当ても難しいだろう。それでも、巻き返しののろしを上げるとか、挑戦状代わりの新製品発表を行うくらいは、あってもよかったのではないかと思う。その意気込みすら感じられなかったのは残念だ。