純国産で安定出力が可能な地熱発電。日本は世界３位の資源量を持つが、開発の困難さなどから現在の主要な地熱発電所は１７カ所、認可出力は５１万キロワット程度にとどまり、今世紀に入って新規稼働はない。３０年以上、地熱発電にかかわってきた国際石油開発帝石事業企画ユニットの安達正畝シニアコーディネーターは、一昨年から始まった固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）の対象となったことなどで、「導入拡大の起爆剤になり得る」と強調する。

　－－地熱開発が進まなかった理由は

　「開発期間が１０年以上と長く、１カ所当たりの初期投資が数百億円かかるにもかかわらず、公共料金の電気事業のためリターンが低く、民間事業者にとっては困難だった。ほかにも、温泉事業者の反対や自然公園内の開発規制、さらには国の支援が減ったことなどだ」

　－－ＦＩＴでは１キロワット時当たり２６円で１５年間の買い取り期間だ

　「２６円と１５年間という数字は、業界が利益計算と今後の努力目標も含めた数字を提案し、それを受け入れてもらった。これで採算が見込めるようになり、ビジネスモデルができ、開発の起爆剤になると期待している」

　－－ＦＩＴ導入後は新たな開発計画が出ているのか

　「当社は北海道と秋田県で調査を始めたほか、福島県では東日本大震災後の復興のため、１０社連合というオールジャパンの計画も動き始めている。このほかにも、現在の主な調査・開発地点は６６カ所あり、このうち約半分が調査段階に入っている」

　－－国は環境アセスメントの短縮も打ち出している

　「これまで４年程度かかっていたが、電源開発（Ｊパワー）などによる秋田県山葵沢のプロジェクトは２年程度で終了するなど実際に短縮されている」

　－－日本の地熱資源量は約２３００万キロワットとされている

　「地熱発電には熱、水、地質構造の３要素が必要だが２３００万キロワットという数字は水を考慮していない。業界の目標として、２０５０年で最低でも９５万キロワット、さらなる規制緩和が進むベストシナリオで１９０万キロワット、高度な技術革新が進むドリームシナリオで１０００万キロワットというビジョンを提示している。課題も多く、それを解決する特効薬はないが、純国産で設備利用率が高く、地域産業の振興にも貢献する地熱開発が着実に進む基盤はできた」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇

【プロフィル】安達正畝

　あだち・まさお　名古屋大学大学院岩石・鉱物・鉱床学講座修士課程修了。１９７４年三井金属鉱業入社。奥会津地熱社長などを経て、２０１２年から現職。静岡県出身。６５歳。