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生活学校で進むＩＣＴ活用、子供の主体的学びに疑問視も
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学校でパソコンや電子黒板を使い、動画などで教科解説を行うＩＣＴ（情報通信技術）の活用が進む中、こうした学習環境が児童・生徒に応じた主体的な学びに効果的だと考える教員は４割未満－。ベネッセ教育総合研究所（東京都多摩市）が行った教員に対する「ＩＣＴを活用した学びのあり方」意識調査でこのような傾向が見られた。同研究所は「機器導入だけでなく、教員が授業内容の検討を行うための支援が必要」と分析している。
調査は昨年１０～１１月に実施し、全国の小中学校の教員１６０８人から回答を得た。このうち、ＩＣＴ活用のための試験実証に取り組む実践校の教員は５０５人で、１１０３人は取り組み具合が不明のまま無作為で抽出した一般校の教員。
それによると、授業でのＩＣＴ機器の整備状況や活用内容について一般校教員に尋ねたところ、デジタルテレビやノート、教材をスクリーンに映す「実物投影機」は普通教室の７～８割が導入。小学校教員の約８割、中学校でも６割が「授業でＩＣＴを活用している」と答えた。
活用内容は、７割の教員が子供が興味を持つ教材をインターネットで集めていたほか、小学校教員の５割強、中学校教員の約３割がそれぞれ実物投影機を使った授業をしていた。一方、普通教室で子供向け端末の普及率が１割程度にとどまり、子供がネットを使って情報を収集する取り組みは小中校とも５割以下で活用は進んでいなかった。
今後の取り組みについて、小学校教員の９５・６％、中学校教員の８７・８％が「ＩＣＴを活用したい」と回答。教材収集のほか、子供がプレゼンテーション用のソフトを使って資料を作成して発表するなど協働的な学びへの取り組みに意識が向いていた。
しかし、ＩＣＴ導入での教育効果については、約９割の教員が「学習に対する子供の興味・意欲が高まる」としたが、「（個々の）能力に合わせた学習機会が増える」と考えるのは小学校で３２・７％、中学校では２５・９％にとどまった。
