このような“波乱”が起きた背景には、アンケートの集計方法の変更が関係している。２０１６年版までは、首都圏（１都３県）の居住者を対象にしたインターネット調査（有効回答数１０３０票）で、どちらかといえば、「街の人気投票」という側面が強かった。近年、都心の人気エリアの住宅物件は、とても庶民には手が届かないほど価格が高騰している。とはいえ、こういったエリアはブランド力があって便利なので、「今の収入では吉祥寺や恵比寿に買って住むのは無理だけど、住めるのなら住みたいよね」ということで票が入り、その結果、ブランド力が高い街（駅）が上位を占める、我々の生活実態とはかけ離れたランキングになってしまっていたのだ。

　気の毒なのは、首都圏のこうした実態に疎いまま上京してきた地方の人たちである。人気エリアは賃料も高いので、「買って住む」どころか「借りて住む」のもままならない。しかし、ブランド力が高い駅が上位を占めるランキングに影響を受けて、「上京したら、絶対に吉祥寺に住む！」となり、少し離れた場所なら駅から徒歩５分、バス・トイレ別の１ＤＫに住めるのに、吉祥寺駅からバスで１５分の場所にあるワンルームに住む……となってしまうのだ。

　もう何年も首都圏に住んでいる人ならば、すでに駅周辺が開発し尽くされて住宅供給ができない吉祥寺や、家賃がバカ高い割には買い物が不便な恵比寿が、必ずしも「住みやすい街」ではないことを重々承知している。タワーマンションの林立で注目を高める武蔵小杉も交通利便性は高いが、駅の混雑や待機児童の増加など、住民の急増によって生じる問題に対応しきれていない面がある。