「こういうのを見ると、欲しくなるよね」。ビックカメラ有楽町店（東京都千代田区）２階のテレビ売り場で、フルハイビジョンの約４倍の画素数を持つ「４Ｋテレビ」を眺めていた品川区の男性（６３）がため息をもらす。５５インチで約５０万円と通常の商品よりも割高だが、登場し始めたころの薄型テレビを購入した経験を持つこの男性は「この性能で以前と同じ価格なら、安いよ」と言い切る。

　調査会社のＢＣＮによると、６月のテレビの平均販売価格は５万７５００円と３カ月連続で上昇。地上デジタル放送移行後は、特需の反動で不振にあえいできたテレビだが、４０型以上の構成比率が初めて３０％を超えるなど「大型テレビが好調」（ＢＣＮ）で、ビックカメラでも液晶テレビの販売単価は前年の同時期に比べ３０％増で推移する。

　百貨店の売り上げ構成にも変化が見えつつある。６月の全国百貨店売上高は前年同月比７．２％増。６月に前倒ししたセールの効果が大きいが、２カ月連続で衣料品や雑貨、家庭用品など主要５品目が全てプラスに転じ、「セール以外の通常価格品の衣料品に手を伸ばす来店客も多くなった」（高島屋）。

　一方、食料品などへの支出は財布のひもが固く、スーパーなどは値下げ競争が続く。ダイエーは６月８日に食品や日用品など計約７００品目を平均１５％値下げした。昨年９月から続く値下げ戦略の第５弾で、これまでの値下げ品目数は延べ６７００品目にのぼり、対象商品の売上高は値下げ前の１．２倍となった。

　西友も今月５日、食品と日用品の計２５０品目を９月４日までの期間限定ながら８５円に値下げ。今年中に計２０００品目以上の値下げに踏み切る方針だ。

　円安や原料高などを理由にパンや食用油などのメーカーは、７月から出荷価格を一斉に引き上げたが、スーパー各社は「メーカーと共同で物流の効率化に取り組み、価格は転嫁しない方向で努力する」（大手）という。ただ、「ツナ缶ではメーカーの値上げ分を販売価格に上乗せした」（都内のスーパー）など、仕入れ価格の上昇を吸収し切れない店舗も少なくない。

　第一生命経済研究所の新家義貴主席エコノミストは「消費の広がりで、小売りにも値上げをしやすい環境が整ってきた。円安や原料高などもあり、徐々に値上げの動きが広がるだろう」と分析している。