「性急に緩和をやめれば、結果的に高くつくだろう」。株高の契機となったのは、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のイエレン副議長の１４日の証言だ。次期議長の指名を受けた後だけに、世界中の投資家が注目する中、緩和継続に積極的な発言が飛び出した。これを受け、日米独などの株価を押し上げてきた緩和マネーの流入が当面続くとの見方が強まり、同日の米国株は史上最高値を更新した。

　１５日の東京株式市場でも幅広い銘柄が買われた。ドルの流通量拡大が続く米緩和継続は理論的には円高要因だが「リスク資産への投資拡大の流れから安全資産の円が売られた」（大手証券）ことも好感された。香港などアジア株も上昇が目立った。

　１年前から約半年にわたった日本株の急上昇は、安倍晋三政権への期待が「緩和マネー」を呼び込んだことが要因だった。５月２２日にＦＲＢ議長が緩和縮小の可能性に言及すると、翌２３日の平均株価は１１４３円安と急落した経緯もあり、米の金融緩和策がもたらす影響は大きい。

　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長は「企業業績も改善し、地に足のついた相場だが、ヘッジファンドは株価指数先物を大量に買っており、一斉に売られるリスクもある」としている。