赤字の国産テレビ、映せぬ未来　ソニーなど３社「進退」決断の時 (4/4ページ)

　もっとも、現状ではソニーの８４型が１６８万円、１３年２月に発売するシャープの６０型も２６２万５０００円と価格が高く、家庭への普及には時間がかかる。

　アップルの新型テレビ開発に戦々恐々

　次世代テレビ用のパネルと期待され、ソニーとパナソニックが共同開発に乗りだした「有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）」も商品化のめどが立たず、救世主は見当たらない。

　さらに各社が戦々恐々とするのは、開発が噂される米アップルの新型テレビだ。アップルの前最高経営責任者（ＣＥＯ）、スティーブ・ジョブズ氏が生前に「テレビを再発明する」と豪語した製品が登場すれば、その衝撃度は計り知れない。

　国内メーカーの一部はテレビ生産の「自前主義」へのこだわりを捨て、東芝と日立製作所が１２年に入って国内生産から相次いで撤退。日立は中国などの海外メーカーに生産を委託し、収益の改善につなげている。

　ソニーやパナソニック、シャープはいま、これ以上の売上高の減少を防ぐため「やめたくてもテレビをやめられない状況」（証券アナリスト）にある。

　ただ、国内需要の低迷が長引くのは確実なだけに、追随を余儀なくされる可能性も小さくない。（大柳聡庸）