【底流】「パズドラ」どこへ向かうのか　ブランド成熟化へ準備着々 (4/4ページ)

　ターゲットはスマホを持つ前の小学生。大人になってからもスマホやタブレット端末で遊び続けてもらおうというもくろみだ。

　森下一喜社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「長期的に人気を得るブランドに育てたい」と意気込む。

　ガンホーは、ゲーム市場を日本だけに絞っていない。昨年１１月に米国、同年１２月に韓国、今年４月にはカナダでパズドラの配信を始めた。韓国でのダウンロード数は７月に入って１００万件に達した。

　次のヒット作の仕込みにも力を入れる。すべてのゲーム開発を森下社長の直轄にし、開発チームの人員は作業の進捗（しんちょく）状況に合わせて柔軟に入れ替える。予算管理や人員配置は専門の担当者が担う。

　ただ、スマホ向けゲーム市場が市民権を得るためには、未成年への高額課金問題は避けては通れない。国民生活センターに保護者からの電話相談が相次いだことを受け、消費者庁はガンホーに対策を要請。ガンホーは１６歳未満は５千円、１６～２０歳は２万円と月額利用料に上限を設けた。

　「こうした取り組みが根付かない限り、パズドラの生涯顧客化戦略も本当の意味での成功とはいえない」（業界関係者）との声も聞かれる。ガンホーが描く青写真の成否が問われるのはこれからだ。